太陽光発電・家庭用蓄電池で夢のオフグリッド生活を手に入れる!

太陽光発電ソーラーパネル(太陽電池モジュール太陽光パネル)が屋根の上に並んだ風景も珍しくなくなってきました。

太陽光発電システム導入コストは、いまや新車一台程度、3kWhぐらいなら120万円ぐらいまで下がってきたため、国の補助金の交付は2014年11月で終了しました。(自治体によってはまだ補助金交付を行なっています。)

住宅での太陽光発電システムの初期費用は、既築では1kWhあたり37.1万円新築では35.3万円まで下がってきました。

(H28.2.22 経産省調達価格算定委員会 意見書)

これは、10kWh未満の場合で、太陽電池モジュール太陽光パネル)、パワコンインバータ)、架台工事費用などを含みます。あくまで平均ですので、設置場所の条件、設置するモジュールの枚数や、メーカー、モジュールのタイプによっても異なります。

10kWh未満の世帯では平均発電量は4.7kWhですが、2、3人の世帯なら晴れた日には3kWh程度でも十分足りますし、蓄電池があれば完全自給自足もあり得ます。(雨の日が3日以上続く場合のみ、電力会社からの電気か、プロパンなど非常用発電設備などを使うことを想定。)

2011年3月の福島の原発事故以来、補助金の後押しもあって、太陽光発電を導入する世帯が急速に増えました。このサイトではオフグリッドを目指す人たちのため、つまり電力会社の送電線から独立して、エネルギー自給を目指す生活を想定して情報提供しています。一般住宅用ですので、10kWh未満のソーラーパネル設置がメインですが、適宜産業用10kWhにも触れていきます。

太陽光発電システムなら、夜や雨の日のために、蓄電池は最初からセットで考えたいところですが、現在、蓄電池市場はテスラモーターズ主導の価格破壊が起きつつありますので、ここでは先に太陽光発電システム太陽光モジュールパワコン(インバータ)、架台工事費)など、蓄電池を除く費用について見ていきます。

初期費用だけでなく、メンテにかかるコストもみていく一方で、売電収入買取価格についても問題提起として最新情報をアップデートしていきます。

あまり知られていないようですが、余剰電力固定価格買取制度による売電については、エネルギー自給を主目的とする人たちは、投資コスト回収に時間がかかっても、売電契約は放棄し、最終的には電力会社との契約解除をめざしています。

出力と余剰売電比率の関係

このチャートは電力会社との契約を残している太陽光発電ユーザがどれぐらい売電しているかをマッピングしています。売電比率の平均が71%といっても、かなりバラつきが大きく、自宅で半分以上の電気を消費している場合も少なくないことが見て取れます。蓄電池とセットが当たり前になれば、売電比率はかなり下がることが予想されます。

日本の送電線網は、欧米と異なり、一方向にしか電気が流れない仕組みになっているせいで、電力会社が買い取った電気はほとんど使われないまま、買い取りコストだけが、電力消費社全員の請求書に上乗せされるという倫理的な問題をはらんでいます。つまり、日本の場合、「スマートグリッド」でお互いに作った電気を融通しあうような賢い送電線網にはなっていないのです。

太陽光発電を導入することができない人たちは、この制度による恩恵は全く受けないのに、電気料金の負担だけが増加します。電気代の請求書にいつの間にか入っている「太陽光促進賦課金」や「再エネ促進賦課金」の金額が年々上がっている人が増えて政治問題になるまで、この制度は続けられるでしょう。

蓄電池を持たずに売電している世帯では、主に夜は電力会社からの安い電気を買うわけですが、そこにも賦課金は追加されるので、電気代が若干上がります。ただし、市場の電気料金より割高に設定された売電価格は契約時のまま10年据え置きということになります。おそらく、売電収入があれば、賦課金の上昇は気にならない程度でしょう。つまり、最初に制度に飛び乗った者勝ちという側面があります。

それでも、化石燃料による発電から脱して、たとえ投資としてでも太陽光発電に移行することで、CO2削減には貢献することになります。売電収入がモチベーションになって移行するのであっても、このまま既存の電力に依存し続けるよりはいいのかもしれません。